米国または世界全体株式にドルコスト法による積立投資が主流になってきた現在ですが、積立投資の出口戦略についてはあまり触れられていないように感じます。
また早期リタイヤ（ＦＩＲＥ）もブームになっていて、ますま投資の出口戦略が重要になってきています。
今回は積立投資の出口戦略の一つ「４％ルール」についてまとめてみました。
４％ルールには「定率」と「定額」の２種類がある。
４％ルールには２種類あります。
ひとつは「定額」で取り崩す方法で資産額の４％を毎年取り崩します。
資産額が１０００万円なら毎年４％の４０万を取り崩す方法です。
２年目以降も同じで４０万円づつ取り崩す方法です。
ふたつ目は「定率」で取り崩す方法です。
毎年の資産残高の４％を定率で取り崩す方法になります。
資産額が１０００万円なら４％取り崩しで４０万円。
翌年株式が下落して資産残高が９００万円なら３６万円。
株式が上昇して１１００万円なら４４万円を取り崩す方法です。
４％ルール①定額法とは？
・１９９８年アメリカのトリニティ大学教授３人が発表した「Trinity Study（トリニティ・スタディ）」という研究結果があります。
・1926年～1995年の70年間を対象に株式50％、債権50％の資産を４％づつ取り崩すと３０年後に資産が残っている確率が９６％になります。
・しかも中央値ベースで約２．９倍に資産が増えている結果が出ています。
・トリニティ・スタディは２０１１年に更新されていますが、結果は大きくは変わっていません。
・２０１８年には他の研究者がさらに検証した結果３５年後に資産が残っている可能性は９６％、４０年後に資産が残っている可能性は８６％となっています。
・前提条件は米国株S＆P５００、米国社債のインデックスとなっています。
資産が残っている確率
取り崩し率に対する各ポートフォリオ毎の資産が残っている確率
資産の残高（中央値）
取り崩し率に対する各ポートフォリオ毎の資産残高（ベース＄1,000）
４％ルール②定率法とは？
名著ウォール街のランダム・ウォーカーで紹介されている方法です。
株式の平均リターン７％、債券の平均リターン４％
株式５０％、債券５０％のポートフォリオ
期待リターン５．５％
インフレ率１．５％
５．５％ー１．５％＝４．０％が定率法の根拠になっています。
資産はインフレ率考慮後４％増えているので、４％取り崩しても資産は減少しない考えになっています。
まとめと注意点
ＦＩＲＥ（Financial Independence, Retire Early）を目指す人には必須ですでに知っているという方も多い二つの「４％ルール」を紹介させて貰いました。
米国株長期投資と同じなのですが、この４％ルールにも注意点があります。
まずは前提条件が米国株や米国社債なので為替リスクがついてまわります。
長期積立投資を米ドルベースで行う時も為替リスクがあるように、積立が終わった後の「４％ルール」での取り崩しにも為替リスクがあります。
ハワイやグァムなどの米ドルが流通する地域で暮らすなら問題ないですが、日本で暮らすなら円高リスクは避けられませんので注意が必要です。
今回は４％ルールという出口戦略を紹介しましたが、この４％ルール以外に目立った積立投資の出口戦略が無いのが現状です。
他に有れば是非コメントで教えてください。
個人的には４％にこだわらないで必要な時に取り崩すも現状有りだと考えています。
早期退職で収入が資産運用に限られている人は難しいでしょうが、年金暮らしなど他の収入がある人は４％を目安に必要な額だけ取り崩せば良いのでは無いでしょうか。
それこそ健康で自由に動ける間に、色々な場所に旅行したり、美味しいものを食べたいですね。
いつまでも資産額にこだわって楽しめない人生は嫌ですからね。
今回紹介した「４％ルール」にしても、長期積立投資も不確実性はあります。
投資は不確実なものです。
あくまで４％は目安として「必要な年収の２５倍の資産構築」を目指すのが現時点での最適解だと思います。
今日も最後まで読んで頂き有難うございます。
